「訪問看護と訪問介護は何が違うの？」
「どちらを利用すればいいの？」
と迷う方もいるかと思います。
どちらも自宅へスタッフが訪問するサービスですが、目的や支援内容、担当する職種には大きな違いがあります。
本人の状態に合わせて適切なサービスを利用することで、自宅でも安心して生活を続けやすくなります。
この記事では、訪問看護の役割や訪問介護との違い、利用できる内容について分かりやすく紹介します。
訪問看護とは？
訪問看護とは、看護師などの医療職が利用者の自宅を訪問し、医師の指示に基づいて医療的なケアや健康管理を行うサービスです。
病気や障害があっても住み慣れた自宅で安心して生活できるよう支援することを目的としています。
介護保険で利用する場合もあれば、病気や年齢によっては医療保険で利用する場合もあります。
訪問看護は「病院の代わり」ではありません。自宅で安心して生活を続けるために、医療面からサポートしてくれる心強いサービスです。
訪問看護で受けられるサービス
健康状態の確認
血圧や脈拍、体温などの測定を行い、体調の変化を確認します。
体調悪化の早期発見につながるため、持病のある方にも重要な支援です。
医療的な処置
医師の指示に基づき、点滴や傷の処置、床ずれ（褥瘡）のケア、カテーテル管理などを行います。
自宅では難しいと思われがちな医療的ケアも、訪問看護で対応できる場合があります。
服薬や療養生活の支援
薬の飲み忘れがないか確認したり、病気と付き合いながら生活するためのアドバイスを行ったりします。
本人だけでなく、家族への介護方法の助言も訪問看護の大切な役割です。
訪問介護との違い
訪問介護は生活を支えるサービス
訪問介護では、ホームヘルパーが食事や入浴、排せつの介助や掃除・洗濯などの日常生活を支援します。
生活を支えることが主な目的であり、医療行為は原則として行えません。
訪問看護は医療を支えるサービス
訪問看護は、看護師などが医療的な視点から健康管理や処置を行うサービスです。
医師の指示のもとで専門的なケアを受けられることが、訪問介護との大きな違いです。
訪問介護と訪問看護は、どちらか一方しか利用できないわけではありません。必要に応じて両方を組み合わせることで、より安心して自宅で生活できるようになります。
訪問看護はどんな人が利用できる？
医療的な管理が必要な方
持病があり定期的な健康管理が必要な方や、退院後に医療的なケアを受けながら自宅で生活したい方が対象になります。
例えば、床ずれ（褥瘡）の処置やカテーテル管理、人工呼吸器の管理など、専門的なケアが必要な場合にも利用されています。
家族だけで介護することに不安がある方
介護をする家族が「体調の変化に気付けるか不安」「医療的なケアを自分だけで行うのは難しい」と感じる場合にも、訪問看護は心強い支援になります。
看護師へ相談できる環境があることで、本人だけでなく家族も安心して在宅生活を続けやすくなります。
退院直後は生活環境が大きく変わるため、不安を感じるご家族もいるかもしれませんが、訪問看護が入ることで、体調の変化に早く気付きやすくなり、医療機関との連携もスムーズになります。
訪問看護を利用するときのポイント
医師やケアマネジャーと相談する
訪問看護を利用するには、医師の指示が必要です。
利用を希望する場合は、主治医やケアマネジャーへ相談し、現在の身体の状態や生活状況に合っているか確認しましょう。
訪問介護と併用できることもある
訪問介護と訪問看護は役割が異なるため、必要に応じて両方を利用できる場合があります。
例えば、訪問介護で生活支援を受けながら、訪問看護で健康管理や医療的ケアを受けることで、自宅での生活をより安心して続けられます。
よくある質問（FAQ）
Q. 訪問看護は介護保険だけで利用できますか？
A. いいえ。年齢や病気の種類などによっては、介護保険ではなく医療保険で利用する場合もあります。詳しくは主治医やケアマネジャーへ確認しましょう。
Q. 訪問看護ではリハビリも受けられますか？
A. はい。訪問看護ステーションによっては、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が訪問し、リハビリを行う場合があります。
Q. 訪問介護と訪問看護は同じ日に利用できますか？
A. はい。ケアプランに基づいて必要と判断された場合は、同じ日に両方のサービスを利用できることがあります。
まとめ
訪問看護は、看護師などの医療職が自宅を訪問し、健康管理や医療的ケアを行うサービスです。
一方、訪問介護は日常生活を支えることが目的であり、それぞれ役割が異なります。
どちらを利用すればよいか迷った場合は、一人で判断せず、主治医やケアマネジャーへ相談しましょう。本人の状態に合わせて必要なサービスを組み合わせることで、自宅でも安心した生活につながります。
介護保険制度は改正されることがあります。また、自治体によって利用できるサービスや手続きが異なる場合があります。最新の制度や利用条件については、お住まいの市区町村や厚生労働省の情報をご確認ください。不明な点は、地域包括支援センターや担当のケアマネジャーへ相談すると安心です。
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